iDeCo活用のススメ!!これはかなりお得な制度なのです!!

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皆さん、「iDeCo(イデコ)」って聞いたことありますか?

iDeCo とは、「個人型確定拠出年金」のことで、この制度が かなりお得に感じますので、今回は この制度の概要、メリット・デメリットを示すことで、「iDeCo」活用の是非を、本記事をご覧の皆さんに委ねようと考えます。

 

再度申しますと、筆者はこの制度利用を「お得」だと判断しています。

 

 

「iDeCo」とは??

前述してますが、「iDeCo」とは、【個人型確定拠出年金】のことです。

すなわち、『老後のための貯蓄』だと認識されれば良い かと思います。

 

メリット

早速ですが、この iDeCo のメリットを示します。

 

「iDeCo」のメリットは、税金が安くなる。

 

上記が本記事で伝えたい、iDeCo の最も大きな利用価値になります。

具体的にどのくらい税金が安くなるのか?? 下表をご覧ください。

 

年間掛金
(月額掛金)
扶養人数 年収別・掛金に対する節税額
300万円 500万円 600万円 800万円 1,000万円
12万円
(1万円)
0人 18,100円 24,300円 24,200円 36,600円 36,500円
1人 18,100円 18,100円 24,200円 36,500円 36,500円
14.4万円
(1.2万円)
0人 21,800円 29,000円 29,100円 43,900円 43,700円
1人 21,800円 21,700円 29,100円 43,800円 43,700円
24万円
(2万円)
0人 36,300円 48,500円 48,500円 73,100円 73,000円
1人 36,300円 36,300円 48,500円 73,100円 73,000円
27.6万円
(2.3万円)
0人 41,600円 55,500円 55,800円 83,900円 84,000円
1人 41,600円 41,700円 53,800円 83,900円 84,000円

「iDeCo」節税効果一覧表-1

 

上表の通り、概ね「年収が高く、扶養人数が少ないほど節税効果が高い」ことが分かるかと思います。

 

上表を分かり易く、節税率で見てみると下表の通りです。

 

年間掛金
(月額掛金)
扶養人数 年収別・掛金に対する節税率
300万円 500万円 600万円 800万円 1,000万円
12万円
(1万円)
0人 15.1% 20.3% 20.2% 30.5% 30.4%
1人 15.1% 15.1% 20.2% 30.5% 30.4%
14.4万円
(1.2万円)
0人 15.1% 20.1% 20.2% 30.5% 30.3%
1人 15.1% 15.1% 20.2% 30.5% 30.3%
24万円
(2万円)
0人 15.1% 20.2% 20.2% 30.5% 30.4%
1人 15.1% 15.1% 20.2% 30.5% 30.4%
27.6万円
(2.3万円)
0人 15.1% 20.1% 20.2% 30.4% 30.4%
1人 15.1% 15.1% 19.5% 30.4% 30.4%

「iDeCo」節税効果一覧表-2

 

上表は、はっきり言って 驚愕 です。

 

この税金は、iDeCo を利用しなければ、返って来ないお金ですが、iDeCo を利用することで返って来るお金へと変わります。

iDeCo は投資型ですので、元本は保証されておりませんが、この節税率は、見方を変えれば「投資利益率」と置き換えることが可能 です。

投資による利益 約15%~30% は非常に大きいです。

 

iDeCo は元本が保証されていないと言いましたが、リーマンショックの時でさえ、日経平均株価は約60%程度の下落で済んでおり、現在(2019年初頭)は当時の株価を回復しただけでなく、大きく上回っています。

このように、元本が保証されていないと言えども、株価は長期的には上昇するバイアスがかかり易く、短期で損を被る時期があったとしても、長期で見た場合 損を被る可能性は低くなるのも特徴 です。

 

・長期投資のススメ。(← 長期投資関連記事)

 

この iDeCo の長期投資により、元本も仮に 20%程度の上振れをした場合、節税効果と合わせて、何と40%も得をすることになります。

※仮に、上記運用成績を 月23,000円を30年間の条件で出した場合、節税効果と合わせて 300万円以上お得!ということになります。

 

仮に下落したところで、この節税率であれば、その分は補填可能の可能性は「大」と見て良いと考えます。

 

「iDeCo」のメリットは、節税効果にある。

 

上記が「iDeCo」を勧める最大の理由となります。

 

 

デメリット

続いて、iDeCo のデメリットについて説明していきます。

 

減税分はうっかりすると浪費してしまいがち

iDeCo で減税となる対象は、「所得税」と「住民税」です。

この内、所得税は 年末調整で一括して戻ってきますので、そのままその分を貯蓄に回すことが比較的容易ですが、住民税は、翌年の5月より減税される仕組みです。

このシステムのおかげで、住民税の減税の恩恵が見えにくい特徴がどうしても出てきますので、うっかりすると使ってしまいます。

 

自分の住民税がどの程度減税されているかを事前に把握しておいて、その分は「しっかりと貯める」ということが必要 になります。

 

掛金は上限が決まっている

iDeCo の掛金は、5,000円から 1,000円単位で決めることが可能で、この点はメリットと言って良いかも知れませんが、掛金は上限が決まっており、際限なく掛金を突っ込むことは出来ません。

 

年金の種類(国民年金や厚生年金など)や年金基金の有無、企業型確定拠出年金の有無などで決まってきます。

下記に最大掛金を示します。

  • 自営業・・・年最大81.6万円
  • 公務員・・・年最大14.4万円
  • サラリーマン・・・年最大27.6万円
  • 専業主婦・・・年最大27.6万円

 

自営業が極端に高い理由は、退職金や厚生年金が無いためです。

 

貯まったお金は60歳以降でないと引き出せない

冒頭で記したように、本制度の目的は主に「老後資金の確保」です。

従って、この資金は60歳を超えないと引き出せないので注意が必要 です。

 

また、当システムは「投資型」であります。60歳に近ければ近いほど短期の値動きに翻弄されますので、元本が毀損される可能性が高くなることもデメリットです。

60歳までまだ20年30年とある方は利用した方が良いと考えますが、少なくとも50歳を過ぎての本制度利用はあまりメリットは無いと考えた方が良いかも知れません。

 

掛金の設定は収入と支出のバランスを考えなくてはならない

前項に記したように、60歳にならなければこの資金は引き出すことが出来ません。

従って、若ければ若いほど目先の生活資金に iDeCo の資金を利用することは出来ません。

 

収入と支出の割合をよく考え、iDeCo の掛金を設定する必要があります。

 

商品の選別は慎重に行わなければならない

ここで言う「商品」とは、「投資信託」のことであり、注意する点は、【パッシブ運用】にするか【アクティブ運用】にするか です。

面倒なことですが、ここもしっかりと決めて行きます。

  • パッシブ運用
      ⇒日経平均など指数と連動する運用成果を目指し運用する手法。
  • アクティブ運用
      ⇒日経平均などの指数よりもより良い投資成果を得ることを目的とする手法。

 

しかし、こればかりは 個人がどの投資信託にするかを金融機関と相談しながら自分自身で決める必要があります。

 

☆ヒント

もちろん、投資ですので絶対という訳ではありませんので参考程度に記しておきます。

 

まず事実として、統計的にパッシブ運用の方が、アクティブ運用より成果が高いことが知られています。

アクティブ運用は、当たればそれこそ倍程度の運用成績を叩き出すファンドもありますが、全体的に見てみると、やはりパッシブ運用の方が成績が良い投資信託が多いのは事実です。

これは、昔から言われております。

また、アクティブ運用の方が手数料(信託報酬)が高いこともデメリットです。

 

筆者に考えでは、今後数年以内(2019年現在)に世界株式市場は低迷する期間に入るのではないかと考えていますので、目先は運用成績が悪いことが予想されますが、長期に見れば、その期間はいずれ脱し、現在の株価も大きく上回っていくだろうと予想しています。

 

以上から、、

投資信託に迷ったら、パッシブ運用型投資信託を選ぶのが無難

 

上記はあくまでも筆者の考えです。

 

あと、投資対象をどうするか、も決めなければなりませんが、それについてはここで言及するのはやめておきます。

 

最後に・・・

本記事は、特にサラリーマンの手元に残すお金を増やそう! という主旨で書いています。

iDeCo は、若ければ若いほど得をするシステムでありメリットですが、同時にすぐに使えないという点はデメリットかも知れません。

 

ですが、現在の平均寿命はとても長く、60歳以降もまだまだ人生は長いです。

その時のお金は必ず必要ですので、こういうお得な制度を使い倒して、老後資金の足しにすべきと考えます。

 

以上、うっちゃんでした。。

 

 

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