業種別の平均年収は転職先を探す前段階で必要な情報である!

仕事

 

平均年収を知りたいとき、あまり業種別で調べることはないと思います。

しかし、業種別の平均年収というのは、仕事を探すときには非常に重要視すべき指標 となります。

ご自身が転職などを検討していた場合、おそらくは同業他社をまずは探すことになると思いますが、もし、その業種自体が低年収傾向であれば、転職先として業種ごと変更することも考える必要があります。

 

業種間格差がどの程度あるかを先に知っておかなければ、自身がなぜ世間一般的に低年収かの原因も分からないなんてことも起こり得ます。

いずれ、低年収業界にいることを知り、いざ他業種へ意を決して転職を検討し始めても、年齢的に変更がきかなくなっている可能性もあります。

 

上記のようにならないためにも、是非ここで世間の常識をしっかり把握していって欲しい と考えます。

 

 

平均年収

ここで、平均年収をおさらいしたいと思います。

以下の表をご覧下さい。

 

  全体 男性 女性
平均年収(全業種) 422 万円 521 万円 280 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

上記の表は、役員・正規・非正規も含めた、給与所得者全体の平均年収を示しています。

この数字が、これから見ていく個々の業種でその業種の平均年収は高いのかどうかを判断する一つの基準となります。

 

※平均年収やその中央値を正規・非正規で詳しく知りたい方は、下記に詳細をまとめていますので、ご参照してみて下さい。

 

平均年収・中央値は?正社員や非正規の年収水準をまとめた。
平均年収や年収中央値を正社員と非正規に狙いを定めてまとめた。 また、年収を上げるための方法も筆者なりに提案させて頂いているので、是非参考にして欲しい。

 

特に派遣社員などの非正規の方は、今後のことは非常によく考えた方が良いと思います。

本記事の内容や上記の記事内容の年収と自分の年収を比べてしっかりと自分と向き合うことも必要です。

 

・派遣社員の男性は結婚相手や子供に苦労をかける。

・単身派遣社員の年収からみた将来性

 

それでは、業種別平均年収を見ていきましょう。

 

業種別平均年収

建設業

 

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
建設業 473.2 万円 520.3 万円 275.8 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

上記の表を見てみると、全業種平均と比べ、遜色ない程度の平均年収を男女ともに得ている ことが分かります。

 

しかし、全体の平均年収額に 10%程度の差が見て取れます。

なぜ、こんなに差が出てしまうのか? ということですが、この平均年収の値は非正規を含んでいます。非正規とは、パートやアルバイトを当然ながら含むため、その層が平均値を押し下げる効果を働かせますが、「建設業」 はその業務形態上、コンビニのような短時間アルバイトで構成されるケースは非常に少ないです。

従って、「建設業」 は、非正規でも比較的フルタイム勤務が多く、平均値が下がり難い特徴があります。

 

業界の特性上、やはり男職場になりがちですので、女性の方でこの業界に入る場合、基本的となるのは 「事務」 ということになるかと思われます。

ですが、実は近年では、女性で現場勤務に就く方もいらっしゃいます ので、一概に女性は無理と決め付けられない業種となってきました。

 

※建設業界について、更に詳しくした記事は以下のリンク先で書かせて頂きました。興味があればご参照下さい。

 

建設業の平均年収まとめ。今後の建設業界は大丈夫!?
2020年のオリンピック・パラリンピックを控え、人不足が深刻が業種の一つであります。そんな、建設業の平均年収はどんなものか?建設業に携わっている方々はもちろん、これからこの業界で頑張っていこう! と検討している方々に対し、届けたいと思います!

 

製造業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
製造業 492.8 万円 575.5 万円 283.8 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

製造業は、比較的平均年収が高め です。

「メイド・イン・ジャパン」 の品質からくる利益はこういうところへ還元され、またこういうところから、「メイド・イン・ジャパン」 の品質がくる、という好循環が生まれているのかも知れません。

そういう好循環が生まれているとしたら、日本人として誇らしく思えます。

 

「メイド・イン・ジャパン」 の下りの真偽は不明ですが、冒頭の一文の通り、製造業は比較的平均年収が高いです。

これは、通常的に夜勤がある、またその日に作らなければいけない製品の数があり、それを残業でカバーするケースが多く、残業がかさみ易い。等の理由が考えられます。

 

しかし、製造業は派遣社員の比率も多く存在しています。

具体的には、全体のおよそ 25% 程度が、派遣社員を含む非正規就労 です。

派遣社員の年収は正社員のそれに比べるとやはり少なくなりますので、平均は少し押し下げている可能性が高いと考えられます。

そう考えますと、その企業に依存するところではありますが、製造業で正社員になれればそれ相応の年収はを確保することもが出来るということが一つ言える ことになります。

 

但し、どの業種でも言えることですが、大企業と中小企業の格差は大きく存在しています。

就職する場合は、やはりその企業の待遇はしっかり確認すべきと考えます。

 

 

卸売業・小売業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
卸売業・小売業 363.8 万円 488.1 万円 225.6 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

小売業はご覧の通り、年収は若干低めの結果でした。

これは、業界に大勢のパートやアルバイトが存在する結果です。

この業界で働く人の約半数が、パート・アルバイトを含む非正規の方々となります。

それらを排除し、正規社員のみで考えた場合、年収はこの数字よりもある程度は高くなる ことは間違いないでしょう。

 

小売業は本当に低年収なのか?平均年収を徹底調査しました。
一般的に年収が低いとされる小売業界。しかし、小売業は低年収と言われる中でも売るものによりその年収も変化すると思われます。そういうところも少し見ながら小売業の平均年収を見ていきます。

 

宿泊業・飲食サービス業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
宿泊業・飲食サービス業 234.3 万円 327.1 万円 158.5 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

上記の通り、平均年収が全体のそれよりも大きな差をつけての低い年収となっています。

この業種で注意すべきは、パートやアルバイトがほとんどだということ です。

その割合は、「卸売業・小売業」 で紹介した、非正規比率 50% を更に凌ぐ、80% となっています。

そういう業界の特性上、卸売業・小売業同様、非正規層を除くと平均年収はグッと上がってくるでしょう。

 

金融業・保険業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
金融業・保険業 625.9 万円 809 万円 410.2 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

この業界は世間でのイメージ通りの高収入を実現しています。

素晴らしく高い年収 です。

 

しかし、お金にまつわる業務をしていますので、ストレスも多く、向かない人には難しい業種の一つ なのかなと思います。

転職を考えた時には、既にこの業界に携わっていることが条件となり易く、ある程度必須の項目となります。異業種からの転職はなかなか難しいのが現実 となっています。

 

不動産業・物品賃貸

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
不動産業・物品賃貸業 441.4 万円 537 万円 320.7 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

この業界の平均年収は上表の通りです。

 

この業界は仕事内容から取引額が高額になりがちで、顧客の決断もそれに従い大きなものになります。

そういうところから、この業界は 「やりがいがある」 としばしば言われる ことがあります。

また、そういう面から、プレッシャーを感じる人も多い ようです。

このことはその人の性格に依存しますので、人によってメリット・デメリットの受け取り方が変わるところでしょう。

また、売上目標が設定されることが多いため、ここに届かないと今後の人事考課に影響を与えます。

 

向かない人はトコトン向かない。向く人にはトコトン向く。 ということが言える業界ではないかな、と考えます。

 

運輸業・郵便業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
運輸業・郵便業 422.6 万円 451.6 万円 276.2 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

この業種の平均年収は見ての通りですが、違和感を覚えるところは、男性の平均年収が全業種と比べ、13% ほど低いのにも関わらず、全体平均が全業種とあまり変わらないところだと思います。

実はこの業種は、女性比率が他業種に比べだいぶ低いです。

具体的には、男性の 5分の1 しか女性がいません。

この比率により、女性より年収が高い男性の平均年収に引っ張られ、全体平均がつり上がっています。

 

「全体であまり全業種と平均が変わらないから、この業種に転職しようかな」 と転職した後、「思ったより給料ないな」 なんてことになり兼ねません ので、ここの数字上のカラクリはしっかりと把握しておきましょう。

 

ちなみに、非正規割合も 3割程度を占める業界 となっています。

 

電気・ガス・熱供給・水道業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
電気・ガス・熱供給・水道業 769.4 万円 800.7 万円 544 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

この業種が一番の高年収を全体平均で叩き出しています。

ですが、電気・ガス・水道 等、働き口はそれぞれ別々に存在します。

業種により多少の年収差はあるかと思われます。

また、電気業は全業種で一番ボーナスが高い ことでも知られます。

 

【2018年完全版】ボーナス平均。みんないくらかが分かった!!

 

また、この業界で特筆すべきは、非正規割合が極端に低いこと です。

具体的には、非正規割合 約5% 程度と、全業種で最低の比率です。このことは上表で示す平均年収を上げる明らかな要因となります。

 

情報通信業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
情報通信業 574.8 万円 635.7 万円 404.2 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

情報通信業とは、すなわち 「IT」「マスメディア」 のことになります。

この業種も見ての通りの結果で、年収は高め です。

 

IT業界に入り込むであれば、当然、プログラミングスキルであったり、アルゴリズムの理解など、専門的な知識がどうしても必要になります。

逆に言えば、その 知識を身に付けることが出来れば、IT業界への転職の道が開かれる 可能性はあります。

 

しかし、マスメディア関係については比較的、経験者を求める傾向がありますので、他業種から転職はなかなか困難 な印象です。

 

学術研究・専門.技術サービス・教育・学習支援業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
学術研究・専門.技術サービス業・教育・学習支援業 502.7 万円 627.2 万円 364.2 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

塾とかがこの項目に当たります。

見ての通りの年収となり、高額と言って良い水準 です。

年収は良いですが、それなりの スキルが求められますから異業種からの転職にはなかなか向かない業界 です。

 

この業界に元々いる方が他の職場に転職、というパターンでは、年収の面ではなかなか難しいと思いますし、他の業種へ行くと高確率で年収は下がりそうです。

 

医療・福祉

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
医療・福祉 388.5 万円 550.9 万円 329.9 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

この統計は少し不親切と感じます。

医療と福祉ではだいぶ年収に差があることが予想されます。

 

医療関係が年収を引き上げているのか? 福祉関係が年収を押し下げているのか? は少し追加調査をしなければなりませんが、別の角度から見てみると、非正規割合は、およそ 4割に達しようという水準 であります。

その非正規は、年収の押し下げ要因の一つですので、正規であれば年収はこの数字よりそれなりに良い でしょう。

下記職業の平均年収を纏めてありますので興味にある職業の年収をご覧ください。

 

看護師 / 准看護師

理学療法士

歯科衛生士

薬剤師

 

複合サービス業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
複合サービス業 421.8 万円 508.8 万円 283.7 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

複合サービス業とは、JA などの協同組合 や、郵便局 がそれに当たります。

 

見ての通り、平均で見ると、全業種の平均とさほど変わりません。

また、この業界は、「医療・福祉」 と同等の非正規割合となっています(およそ4割)。

そうなると、正規社員の方の年収は全体平均より、かなり良い方向になることでしょう。

 

既にこの業界にいる方々は、上記も考慮すると、業界在籍期間が長ければ長いほど特に異業種へ転職する必要性はない と考えます。

 

人間関係や、仕事自体がイヤという理由であれば話は別かも知れませんが、年収に不満があるということであれば、今一度世間一般の平均を認識して頂く必要はあるかも知れません。

 

サービス業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
サービス業 341.1 万円 419.7 万円 235.6 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

ここでいうサービス業は、結構 幅が広く、なかなかコメントが難しいところではあります。

具体的には以下のような業界があります。

  • 廃棄物処理業
  • 自動車整備業
  • 機械修理業
  • 職業紹介業
  • 労働者派遣業
  • 警備業

 

上記はこれでも、一部となります。

この中で、比較的年収の良い業界、低い業界があるとは思いますが、この括りで考えますと、上表のような平均年収となります。

 

非正規比率も、5割を超して来ます ので、ご自分が正規でありながら、上表程度の年収であったり、上表以下の年収であれば年収が低いと判断して問題ありません。

 

まずは同業他社を探してみて、それでも 給与水準に納得がいかないであれば、異業種へ選別の幅を広げるという探し方でも良い かと思います。

 

農林水産・鉱業

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
農林水産・鉱業 294.4 万円 353 万円 219.3 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

この業種の平均年収はご覧の通りとなっています。

なかなか厳しい数字 となっています。

 

この年収のせいかは分かりませんが、この業界は 従事者数が比較的少ない のも特徴です。

具体的には、製造業の 18分の1 程度の人数しかいません。

 

給料云々より、この仕事が好きなんだ! と言えない人や、給料が多い方が良い、と思っている人にとっては、なかなか続けるのは難しい世界 なのかも知れません。

 

まとめ

今回は業種別平均年収を見てきました。

 

改めて下記にまとめたいと思います。

 

平均年収 全体 男性 女性
全業種 422 万円 521 万円 280 万円
建設業 473.2 万円 520.3 万円 275.8 万円
製造業 492.8 万円 575.5 万円 283.8 万円
卸売業・小売業 363.8 万円 488.1 万円 225.6 万円
宿泊業・飲食サービス業 234.3 万円 327.1 万円 158.5 万円
金融業・保険業 625.9 万円 809 万円 410.2 万円
不動産業・物品賃貸業 441.4 万円 537 万円 320.7 万円
運輸業・郵便業 422.6 万円 451.6 万円 276.2 万円
電気・ガス・熱供給・水道業 769.4 万円 800.7 万円 544 万円
情報通信業 574.8 万円 635.7 万円 404.2 万円
学術研究・専門.技術サービス業・教育・学習支援業 502.7 万円 627.2 万円 364.2 万円
医療・福祉 388.5 万円 550.9 万円 329.9 万円
複合サービス業 421.8 万円 508.8 万円 283.7 万円
サービス業 341.1 万円 419.7 万円 235.6 万円
農林水産・鉱業 294.4 万円 353 万円 219.3 万円

 

年収アップを考える

本記事を見てみてどうでしたか?

自分のいる業界は異業種と比べて思ったより多かった、少なかった、と様々ではあると思います。

あるいは、思った通りだった、、こういう人もいるかも知れませんね。

 

お金は世の中で生きていくためには絶対に必要です。

何をするにもお金が要りますし、現役を退いたあと、老後生活に必要なお金は 約2,000万円もの金額に上ります。

老後がまだまだ先の人はこのお金が更に多く必要になるでしょう。

 

老後破産しないための貯蓄額は?

 

ボーナスや昇給がない、非正規の方々は年収が低くなりがちです。

収入が少ない、ということはそれだけ人より生活レベルが下がります。上記の老後生活はもちろんでしうが、ケガや病気などで収入がなくなり、目先の生活も脅かされるケースも十分あり得ます。

そもそも何もなくても世間一般より低い水準で生活しなければいけない人も多いでしょう。

 

非正規男性は結婚相手や子供に苦労をかける

単身派遣社員の生活水準と将来性

 

年収を上げることが出来れば、今よりもちろん生活が楽になる。今よりもっと豪華な暮らしが出来るようになる。今よりもっと老後不安から解消される。今よりもっと趣味に没頭できる。。

挙げればキリがないですが、「今よりもっと・・」が確実に手に入ります。

 

年収が低いと悩むくらいなら、年収アップのために何をすべきか?を考えた方が絶対良いのは間違いありません。

たった一度の人生ですものね。

 

出世する

年収アップの王道として、「出世」することが一つの道 となります。

出世すれば当然給料はアップしますし、ボーナスも上がるでしょう。それが大きな年収アップに繋がるはずです。

 

ですが、この道は ライバル(同僚)との出世競争に勝っていかなければ叶いません。

必ずしも仕事人間になる必要性はありませんが、少なくともグータラ仕事をしていては間違いなく出世コースから外れて行きますので、注意が必要です。

 

ですが、一番怖いのは、その企業の年収水準 です。

仮に仕事を頑張って、頑張って、社内の同期の人間より頭一つ出したとしても、その企業の年収水準が低いものであったなら、それだけ頑張って出世して やっと世間の平均並み・・・

なんて企業は結構多く存在しますので、そんな企業にいたら人生 損しかしていない と言っても過言ではありません。

 

資格を取る

資格を取って、異業種へ転職。

または、手当て取得を目指す。など

分かり易い例で言えば、准看護師が正看護師へとステップアップを果たし、年収アップさせる。。

こういうキャリアアップは可能であれば積極的に取り入れたいところです。

 

デメリットと言えば、かなりの意思がなければ、なかなか出来るものではありません。

一番怖いのは、せっかく資格を取ったのにも関わらず、それが使えない状況に置かれることです。

 

実際の例で言えば、

 

あるサラリーマンがキャリアアップを目指し、異業種である「宅地建物取引士」の資格を猛勉強して取得しました。

しかし、35歳を超えていたこともあり、どこも35歳を超えた経験未熟な宅建士など どこも採用してはくれませんでした。。

 

上記は一例に過ぎません。

その後、上記の彼がどうなったのかは分かりません。もしかしたら、零細不動産に頭数合わせに採用された可能性もあります。(宅建士は従業員の20%の割合で置かなければいけない)

もしかしたら、資格は取ったが採用を勝ち取れず、無用の長物となってしまったかも知れません。

 

上記のようになるケースが存在していることを頭に入れておかないと、資格どころか資格取得に費やした時間・お金、全て水の泡となるリスクもあります。

 

転職する

上記「資格を取る」に近いかも知れませんが、ここでは現職より年収の高い企業へ転職するとの意味合いが強いです。

この場合、資格に費やさないため、時間的ロスや他の出費なども必要ありませんので、一番やり易い方法 だと考えます。

 

特に年収が少し低いな・・と感じているのであれば、転職により高い確率で年収アップが望める でしょう。

 

キャリアアップでさえ、転職の進め方さえ間違えなければ全然狙えます。

実際に、キャリアアップを常に考えているひとは、「転職したその日の内にから既に転職サイトに登録をして、スカウト機能で求人をチェックしている。」こういう人もいます。

決してその入った会社がイヤだと言っている訳ではありません。

転職サイトのスカウト機能を利用して、自身の社会での市場価値を確認しながら、条件の良いところをチェックする行動を続けることで好案件を見逃さない、ひいては 将来の高年収を実現させます。

 

転職といえば、ハローワークですが筆者はハローワークを転職活動のメインツールとすることをオススメしません。

 

ハローワークを利用するデメリットとは?

 

転職活動をするのであれば、間違いなく は、転職サイトや転職エージェントなどの転職支援サービスを利用されることを強くオススメします。

 

ハローワークに比べ、好案件の求人がとても多いです(むしろハローワークの求人の待遇が悪い)。特に40歳を超えているとハローワークでは ほぼ納得できる求人がありません。

その点、特に転職エージェントは職務経歴書を書いてからの展開の早さがハンパではありません。

40歳を越えてからも、職務経歴書を書いてから1ヶ月以内に複数社から内定を頂いたという人を筆者は何人も見てきました。

 

履歴書・職務経歴書・添え状とは??書く前に知っておきたい事前知識

 

以下の記事では、効率的で最も良いと考える転職方法を示していますので、転職を検討される方は一読されると良いでしょう。

 

効率的かつ確実性を高める失敗しない転職活動の進め方

 

利用したい転職支援サービス

転職サイト

転職サイトを利用するのなら、スカウト機能付きの転職サイトが最もオススメ です。
スカウト機能付きの転職サイトであれば、自身で求人を探す通常の用途の他に、求職者に興味を持った企業からオファーをいう形で求人情報を受け取れます。

このケースで受け取った求人は通常の求人よりも採用率が高くなる傾向があるだけでなく、求人自体が「非公開求人」であるケースも非常に高いです。

そのようなサービスを展開する転職サイトの中でも、業界最大手リクルートキャリアが展開する【 リクナビNEXT 】が、求人数・実績などを勘案して最もオススメ出来ます。

 

転職サイトに限っては、ここだけの利用で問題ありません。

 

良質転職エージェント3選

筆者が最も良質だと考える 3社の転職エージェンを下記に示します。

 

パソナキャリア
特徴 求人数は40,000件以上と業界内でも多くの求人を扱っている業界大手の一つで、この内の8割ほどが非公開求人と多くの良質案件を抱える。
エージェントの対応の評価が高く、転職経験者はもちろん初めての転職者でも利用し易い転職エージェント。
扱う年齢幅も広く、20歳代前半~40歳代後半までの転職希望者に対応出来る。
エージェントの質、扱える年齢幅を総合し、最も利用価値が高いエージェントの一つ。
特にIT系に強い傾向があるが、IT以外にも扱う求人数が多いため、あまり気にする必要はない。
オススメの層 24歳~49歳の全ての求職者
総合オススメ度
5
リンク    【パソナキャリア】

 

マイナビエージェント
特徴 ここも業界大手の一つ。
求人数はパソナキャリアよりも見劣りする 25,000件強 というところ(内20,000件ほどが非公開求人)。
マイナビエージェントはパソナキャリア同様に「エージェントの対応が良い」という一定の評判があるため、求人の数より「エージェントの質」という点で利用したい。
特に20歳代~30歳代の転職に力を入れており、若い世代にとっては更に利用価値は高い。その上女性エージェントも比較的多く在籍している関係上、女性転職希望者にも一定の人気がある。
オススメの層 20歳代~30歳代・第二新卒
総合オススメ度
4.7
リンク (準備中)  

 

リクルートエージェント
特徴 転職サイトの「リクナビNEXT」同様、業界最大手リクルートキャリアが運営する転職エージェント。求人数は、25万件以上。その内の約9割が非公開求人というとんでもない求人数を扱う転職エージェントで、必ず利用の検討をするべきエージェントだと言える。
求職者が求める職場がここにないという方が稀。
但し、リクルートエージェントは、ノルマが厳しいことで有名であることも理由の一つと考えられるが、エージェントによっては、やや強引に転職させようとする人がいる可能性は比較的高い。口車に乗せられて転職することがないように自分をしっかりと持っておくことも必要。
オススメの層 全ての求職者
総合オススメ度
4.2
リンク    【リクルートエージェント】

 

数ある転職エージェントの中でも上記3エージェントを最もオススメします。

 

仕事は人生において非常に重要な位置にあります。仕事をしなければ生活出来ません。少しでも転職が頭によぎっているのなら、進めてみましょう。

 

最後に・・・

今回は業種別の平均年収を見てみました。

皆さんの予想はどうだったでしょうか?

意外な業種の意外な結果とかはなかったですか??

 

何れにせよ、ご自分のいる業種が他業種と比べどんな年収状態であるのか??

ここが一番のポイントではないのかな? と思います。

 

給料を上げたい、と考えた時に、ご自身のいる業種がはたしてこのままいても良いと思える業種なのかどうかをしっかり考え、将来悔いのないようにしていきたいですね。

 

以上、うっちゃんでした。。

 

 

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