【完全版】ボーナス平均 みんないくらもらっているのか?

仕事

 

2018年はボーナス少なかったから2019年は増えて嬉しいな♪

良かったじゃん!ボーナスが出ない会社もある中で。

・・・ボーナスが出ない会社なんて最悪。

だけど意外にもそういう会社は結構ある。2018年のボーナスの状況は公表されているから見てみよう。

 

 

2018年 ボーナス平均

厚生労働省が実施している「毎月勤労統計調査」の一環で、2019年 5月に民間企業(5人以上の事業所規模)におけるボーナスの統計調査結果が公表された。

それによると、日本の平均ボーナス額は以下の通り。

 

年間
776,954円 387,034円 389,920円

2018年 ボーナス平均額

 

どうだろうか?あなたはこの額より多かったか?少なかったか?

「この額よりは多かった~。良かった~。」と思っている人は少し待って欲しい。

 

実はこの公表額は、ボーナスを貰っていない人も含んだ平均となっているから注意が必要だ。つまり、ボーナスを貰っている人だけみると平均額は上がる。

資料を紐解くと、ボーナスを貰っている人だけを対象にした平均額は下表の通りとなる。

 

年間
935,786円 474,888円 460,898円

2018年 ボーナス平均額(ボーナス受給者のみ)

 

今度はどうだろう?あなたはこの額より多かっただろうか?少なかっただろうか?

「あ~少なかった~・・。」という人の方が多いはずである。

なぜならば収入というものは、概ね 10~15% 程度中央値より平均値の方が高い傾向にあるからである。そこを考慮すると、中央値額は推測値で以下の範囲にあることが予想される。

 

年間
約 79万~85万円 約 40万~43万円 約 39万~41万円

2018年 ボーナス予想中央値額(ボーナス受給者のみ)

 

上表が、本来の真ん中である。

従って、上表中央値額より多く貰っている人は、日本全体で考えたときに「ボーナスをより多く持っている側」と判断して良いだろう。
※中央値:ある集団を数の小さい方から順番に並べたときにちょうど真ん中にある数のこと)

 

事業所規模別のボーナス平均額

続いて、事業所(会社)の規模別にボーナスを見たとき、そこに差はあるのかを見て行く。

 

事業所規模 年間
5~29人 529,852円 264,886円 264,966円
30~99人 681,764円 337,787円 343,977円
100~499人 888,559円 437,380円 451,179円
500~999人 1,131,741円 558,666円 573,075円
1000人以上 1,507,883円 751,425円 756,458円

2018年 事業所規模別ボーナス平均額

 

事業所規模別に見ると、やはり大きな会社になればなるほどボーナス額が高くなる傾向がある。

大企業に勤める人はそれだけで勝ち組だということが言える結果だ。

だが、上表は先ほどと同様、その事業所に勤める中でボーナスを受け取っていない人も含めた平均となっている。従って、ボーナスを貰っている人だけの平均額も見てみよう。

 

事業所規模 年間
5~29人 782,553円 405,645円 376,908円
30~99人 749,283円 377,416円 371,867円
100~499人 932,325円 462,347円 469,978円
500~999人 1,161,922円 579,529円 582,393円
1000人以上 1,549,733円 771,484円 778,249円

2018年 事業所規模別ボーナス平均額(ボーナス受給者のみ)

 

これがボーナスを貰っている人だけを対象としたときの平均額となる。

お気付きとは思うが、「5~29人」規模の方が「30~99人」の規模よりも少しボーナス額が高くなっている。

これは、ボーナスを受け取れる人が、「5~29人」規模の事業所より「30~99人」規模の事業所の方が多いことで起きる数字上のマジックであり、一人一人で見てみると上表の通りとなる。

 

筆者が調査したところによると、この「100人未満の事業所」におけるボーナス支給額の逆転傾向は以前からあるようで、この要因を推察すると、30人未満の零細企業は働く人たちは仲間意識が強いために経営者が仲間(社員)のために多めに支給するところがあるのではないかとも考えられる。

一方で、30人以上になると、一企業としての色が強くなってくるために、ある程度の社内規定により支給が決まる。
そこに零細企業のように私情を挟んだ支給はなく、特に労働組合がない事業所なんかでは、逆に「如何に少なく出来るか?」を考える経営者も多くなると考えられるために、この差が生まれるのでないだろうかと推測する。

 

だが、100人クラスの事業所を超えて大きい企業になってくると、やはり右肩上がりにボーナスは多くなっていく。

 

2018年 ボーナスを出した会社の割合

同じ規模の会社でもボーナスが出る会社、出ない会社と明暗が分かれる。

ボーナスは企業収益に大きく影響されるので、そういう意味ではやはり規模が小さくなればなるほどボーナスが出ない会社は多くなるのか?

 

事業所規模 ボーナスが出る会社の割合
5~29人 63.0% 68.5%
30~99人 88.4% 91.8%
100~499人 94.2% 95.5%
500~999人 96.3% 98.3%
1000人以上 97.3% 98.2%

2018年 ボーナスが出た会社の割合(事業所規模別)

 

今度はボーナスが出る会社の割合を記してみたが、特筆すべきは「5~29人」規模の会社であることは間違いない。

かなりキツイ事実だが何と言っても、年間で実に 3社に 1社はボーナスが出ない。

ボーナスは年収を占める割合が大きいので、このボーナスを貰えない人にとっては年収もひと際少なくなるということが言える。

 

ボーナス平均支給月数

下表で平均支給月数を確認しよう。

 

0.99ヶ月 1.03ヶ月

2018年 ボーナスが出る会社の平均支給月数

 

上記が平均である。年間で言えば、2.02ヶ月 ということになる。

では会社の大きさではどう変わってくるのか?

 

事業所規模 年間
5~29人 1.02ヶ月 1.06ヶ月 2.08ヶ月
30~99人 1.16ヶ月 1.22ヶ月 2.38ヶ月
100~499人 1.34ヶ月 1.42ヶ月 2.76ヶ月
500~999人 1.59ヶ月 1.63ヶ月 3.22ヶ月
1000人以上 1.94ヶ月 1.96ヶ月 3.90ヶ月

2018年 ボーナスが出る会社の平均支給月数(事業所規模別)

 

やはり結構な差があるようだ。

「5~29人」規模の小さな会社と、「1000人以上」の規模の会社では、年間で 1:1.76 の差があります。1000人以上の事業所のボーナスが高いはずである。

 

よく求人票などには「賞与○○ヶ月」と表記されているが、上表は会社の規模毎の平均となるので、仮にこれから就職や転職を検討している人がいるとしたら、企業選別する中で一つの基準としての指標になるかと思う。

 

所定内賃金比較

上表の「ボーナスが出る会社の平均支給月数」は所定内賃金に対しての月数となるため、各事業所規模別で所定内賃金が分かる。

 

事業所規模 所定内賃金
5~29人 254,737円
30~99人 286,455円
100~499人 321,942円
500~999人 351,472円
1000人以上 386,637円

所定内賃金(事業所規模別)

 

これでは会社の大きさによって、年収差は開くばかり。

この結果、ボーナスの金額・支給する会社の割合、全て勘案してもやはり勤めるのであれば 100人以上の会社に勤めた方が年収という面では良いということが言えるだろう。

是非参考にしてみて欲しい。

 

年収アップに挑戦する

年収アップさせるための方法は世の中いくつか存在するが、当ブログは「転職」と「投資」に重きを置いている。この点から考えてみたい。

ただ、自己研鑽と言う意味ではどちらの方法もそれなりに必要となるため努力は怠らないようにしたい。

 

転職により収入を増やす

転職は、収入を増やすという点においては非常に大きい可能性を秘めている。

 

仮に転職により、年収 10万円でもベースアップさせることが出来たならば、今後 30年間働くと仮定して、生涯で 300万円が多く貰えることになる。

これが年収アップ 20万円なら? 30万円なら、、、?

年間で見れば大したことなくても長期で見れば莫大な効果となるのが転職による年収アップである。

 

だが、転職は闇雲に活動しても良い転職に繋がらない。

ましてやハローワークをメインに活動していては時間の無駄である。

 

ハローワークを利用するデメリットとは?

 

転職する場合、年齢がネックになる場合も多い為、より良いところをより効率良く探すには、その道のプロに協力してもらわなければならない。

具体的には、転職サイトや転職エージェントなどの転職支援サービスを利用すべきだが、これらのサービスもどこでも良いという訳ではない。

これらもやはり各社の色というものがあり、サービスの内容には差がある。

筆者も 4回ほど転職経験があるが、その経験も踏まえ下記の記事を起こしている。是非、参考にして欲しい。

 

転職求職者にとって最も良い転職手法

 

収入面から転職を検討する一つの目安

転職は前述の通り、収入アップに大きな可能性を秘めているが、注意点があるため記載しておく。

 

仮にあなたが世間一般より既に大きく稼いでいるのなら転職による収入アップの可能性は低くなる。

これはある意味当たり前であるが、この尺度はもちろん世間を知らないと測れない。

 

正規・非正規の平均年収及び年収中央値

年代別の平均年収及び年収中央値

業種別の平均年収

 

上記記事ではそんな世間の収入状況をまとめているので参考になると思う。

 

投資をする

転職するのも良い手であり、堅実派はその方を好むだろう。

何しろ投資は元本が保証されていないリスクがあるからだ。

しかし、投資はそのリスクを負う代わりにリターンを期待することも出来る。

株や FX は、上がるか下がるかであり、この動きは政治・金利・需給・会社の利益などのファンダメンタルズや、チャートの形状などから予測するテクニカル分析などを駆使していくことで、損小利大を目指すことが可能だ。

これら分析の徹底と実践により、資産が数年で億に達する人も多く存在するのが投資の世界であり、夢があるのは転職より投資の方だろう。

この夢があるという点が投資の魅力とも言える。

 

投資家に必要なスキル

投資家にとって重要なスキルの一つに「リスク管理」がある。

自己資金を自己責任の中で運用する訳だから、このリスク管理は最重要と言っても過言ではない。

 

自己責任ということは、利益を得ようと損失を被ろうとも全ては自分で処理する必要があり、例え誰かのポジションを真似した結果だとしても、その人のせいになどは決してすることは出来ない。

FX や株の信用取引の場合は、相場自体によって資金がマイナス化することもあり得る。

こうなると、証券会社などは何があろうとも即 取り立てて来るので、万が一にもこうならないためにはリスクは十分すぎるほどに管理する必要がある。

 

また、これから投資家としてやっていきたいという人で、身に付けていくべきスキルとしては、テクニカル分析やファンダメンタルズ分析がある。

特にチャート上で判断するテクニカルな手法は是非覚えて行きたい分析法のひとつなので、今後しっかり勉強して欲しい。

その外、特に筆者も日々注目する「需給の変化」は目先の相場にも大きく影響を及ぼすため、当ブログでもコンテンツを揃えていきたい。

しかし、上記の分析は、相場を知らずチャートパターンを分析していくというのは実際難しい。こういう分析は、主に実際にトレードしている中で覚えていくのが最も効率的・現実的である。

いざ市場へ参加したは良いが、こういう手法を覚える前に相場から退場してしまう、という人も残念ながら多数いるが、こういう人たちは市場の値動きに翻弄されているのがほとんどであり、この「翻弄されてしまう」というのは相場に参加している上で、大きなマイナス面となる。

トレードには出来るだけ私情を挟まず、常に平常心で見る必要があるので、その点十分に今の内に心に留めておくようにして欲しい。

この平常心でのトレードも投資家にとって重要なスキルの一つである。

 

お勧めする証券会社

株式投資

株を始めるにあたり、前述したスキルと言う点では、どこの証券会社を選択しても問題ない。

株の場合は、その会社の手数料や取り扱う銘柄数、PTS があるかないかなど、どんなトレードをしたいかにより選択すれば良いだろう。

 

株の取引はどこの証券会社を選択するのが良いのか??

 

また、株の場合で既に良い結果が出ている投資家はそのまま実践していけば良いが、仮に良い結果が得られていない、これから株式投資をしたいという人には、是非「長期投資」を勧めたい。

個人で株式投資をする場合、どうしても目先の利益を追いたくなるが、短期投資の繰り返しは思っているより難易度は高くベテランでも一回のミスで大きな金額を溶かしてしまうこともある。

 

闘う投資家・久保優太が株で2億2000万円の損失 借金4000万抱える

 

その点、長期投資は腹を括れば目先の値動きはノイズに過ぎず、なお且つ株は長期的には上昇バイアスがかかり易いため、利益に繋げやすい。

 

長期投資のススメ

 

FX

一方、FX の場合は、筆者も永らくお世話になっている XMtrading(以下 XM)一択で間違いない。

 

XM には「ゼロカットシステム」という日本には無い秀逸なシステムがあるので、XM で取引をしている以上、借金を被るという最悪な状況はあり得ない。

FX は株以上に追証や資金のマイナス化(借金)になり易いといえるトレードであるためこれ以上のリスク管理は無いと言える。

また、初心者にデモトレードをする人がいるが、筆者はデモトレードにはマイナス面しかないと考えているため、お勧めしない。

実際の市場でトレードしてこそ、上達していくものだが、XM には自己資金 0円で開始出来る方法もある。

 

上記を参考に検討すると良いだろう。

 

 

最後に。。

私も転職か投資を考えようかな・・・。

だけどボーナス増えたんでしょ?

うん、だけど、、もっとお金欲しい!

そうだね。投資を始める人は、大体その理由で始めるから、動機として健全な理由だと思うよ。だけどやはりリスクもある。ここだけはしっかり理解して生活の余剰資金で運用することを徹底しなければいけない。

 

ボーナスの企業間格差は大きいと感じる結果であるが、これはイメージ通りの結果だった。

これにめげずに筆者自身も頑張っていきたいと思うと同時に、自分の子供は大企業へ入社させられるようにしたいなと思う次第である。

 

 

コメント

  1. 年収200万円にも満たない非正規労働者に朗報。ボーナス無しは違法。 より:

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