平均年収・中央値は?正社員は?非正規は?まとめました!

収入・貯蓄

 

皆さん、唐突ですが、年収はおいくらでしょうか??

 

自分が日本という国の中で稼いでいる方なのか?はたまた、稼いでいない側なのか?

みんなに聞いて回りたいけど、普通の感覚の持ち主であれば、そんなことはできませんね。

もし、そんなことをみんなに聞いて回っている人がいらっしゃいましたら、、、

やめましょう。失礼です

 

ということで、今回は 「年収」 について、いろいろな角度から見ていきたいなと思っています。

 

 

平均年収

国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」以下、本資料 を紐解いていきましょう。。

本資料によると、平均年収(平均給与)は以下の表の通り報告されています。

 

  全体 男性 女性
平均年収 422 万円 521 万円 280 万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

この結果、皆さんどう思いますか??

多いですか?少ないですか?

どちらかと言うと、「多いなぁ・・」と感じる方が多いのではないでしょうか??

「中央値」 で検索すると、必ずと言っていいほどその説明がされていますので、当然ご存知のことと思いますが、平均年収の数値は高くなりがちです。

つまり、平均は平均でも平均以上に年収が良い人は半分もいない ということです。

 

皆さんの感覚に近い数値はやはり、「中央値」 いうことになるでしょう。

 

年収中央値

「中央値」とはなんなの?? って方のための少し説明しておきます。

中央値とは、ある集団のある数値を、例えば小さい順に並べたときにその集団のちょうど真ん中(ある数値が小さい順に 9個並んでいたとしたら、5個目に当たる数値)にある数値がその集団の「中央値」と言います。

年収で言うと、中央値はちょうど真ん中の値ですので中央値より少ない人も多い人も同じ人数いるということです。

 

それでは早速、その「中央値」をいろいろな角度で見ていきます。。

 

給与所得者全体の「年収中央値」は??

給与所得者は、平成28年度に 4,869万人 いました。その全体での 「年収中央値」 を推測していきたいと思います。

 

本資料によると、給与階級別での給与所得者構成比は下の表のようになっています。

 

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

上表を見てみると、年収が400万円以下のゾーンで、全体の「57.1%」あります。

日本の働いている人の半分以上の方が、年収400万円以下ということになります。

この事実だけで、既に中央値は 「平均年収 422万円」 を下回っていることが分かります。

 

中央値を推測していきます。

まず、300万円以下までで、39.6%を占めており、400万円以下までで、57.1%に達することから、中央値は 300万円~400万円 の間にあります。

 

もう少し詳しく考察します。

仮に、300万円~400万円 の間が、ほぼ比例した推移になっていると仮定した場合、中央値は、 約359万円 となります。

 

しかし、300万円~400万円 の前後のグラフを見てみると、400万円~500万円 では、300万円~400万円 のグラフからガクッと下がっているのに対し、200万円~300万円 の範囲では、300万円~400万円 のグラフから小幅な下がりに留まっています。

このことから、300万円~400万円 間でも 300万円台後半の方が、300万円台前半の人数よりも少ない事が考えられます。

そうすると、300万円~400万円 の間は実際は比例していないと考えられ、この間にある中央値は、推定した 359万円 よりも少ない可能性が非常に高いです。

従って、、、

 

給与所得者全体の「年収中央値」は、最大359万円 である。

 

これは、ある意味衝撃ですね。。平均値からの乖離が実に 15% 近くあります。

これでは、平均値が高いと考える人の方が圧倒的に多いでしょうね。

 

実際、近年では、「年収300万円時代到来」 などと言われることが多くなりましたが、この結果はそれを裏付けてしまった結果 となりました。

 

給与所得者全体(男性)の「年収中央値」は??

 

それでは、男性だけで見た場合の年収中央値も同様に見ていきます。

本資料によると、給与階級別での給与所得者(男性)構成比は下の表のようになっています。

 

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

男性のみとなると、全体で見たときよりも少し年収が上がり、400万円~500万円 で過半数を超えて行くため、中央値はこの間にあります。

ピークは、300万円~400万円 であり、そこから減少していき、500万円~600万円 のゾーンでは、400万円~500万円 のゾーンからガクッと下がります。

従いまして、、、

男性全体の「年収中央値」は、最大449万円 である。

 

ということになります。

こちらも 平均値との乖離は、13.8% に達します。

 

給与所得者全体(女性)の「年収中央値」は??

続いて、女性だけではどうか??

見ていきましょう。

 

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

男性だけで見たときの中央値は、全体のそれよりも高い結果でした。

従って、女性だけになると、当然全体で見た場合より、低くなります。

具体的に中央値は以下となります。

 

女性全体の「年収中央値」は、およそ239万円 である。

 

ここで、「およそ」としたのは、ピークである 100万円~200万円 ゾーンから、中央値を含む 200万円~300万円 を超えて、300万円~400万円 ゾーンへ向けての減少率が、顕著ではないため、年収が上がるにつれて、対象人数が反比例すると考えても、差し支えなくおよそ信用できると判断したからです。

 

この結果からは、まだまだ女性と男性の収入格差はあるなぁ、という印象です。

ちなみに、この結果においても、平均値との乖離は、14.6% ありました。

 

正規雇用者の平均年収と年収中央値

今までみてきたのは、正規・非正規混合での結果でした。

それでは、正規雇用者のみで考えてみたとき、どういう結果になるか 一緒に見ていきましょう。

 

下記は正規雇用者(役員含む)で集計した、給与階級別での給与所得者構成比となります。

集計は、「全体」・「男性」・「女性」とそれぞれ別々で出しています。

 

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

続いて下の表は、「全体」・「男性」・「女性」の「平均年収」を算出及び「年収中央値」を推定した表となります。

 

正規雇用者(役員含む)
  平均年収 年収中央値
全体 505 万円 最大 432万円
男性 564 万円 最大 482万円
女性 375 万円 最大 341万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より
※「年収中央値」は本資料より、筆者が予測したものです。

 

平均年収は冒頭で示した、全体の平均より、それぞれ 1割から 2割程度上がっています。

やはり、正規雇用は強い 印象です。

ただ、やはり中央値では、平均年収と比べるとおよそ 1割から 1.5割程度の乖離が見て取れます。

この結果は、給与取得者全体で見たときと同じ傾向です。

中央値が実質的な真ん中の値なので、このラインより上の年収であれば、全サラリーマンで稼いでる側にいると判断しても良いでしょう。

 

また、予想には難くない訳ですが、男性に比べ、女性の年収が低い です。

具体的には、3割ほど女性の給料が安いです。

これは、女性が幹部社員への昇格や重要なポジションへの登用がまだまだ進んでおらず、上手く昇給に結びついていない証拠でしょう。

最近の社会のベクトルはそうした男女格差を無くす方向で一部動いているところもあります。

今後その動きが加速していければ、この差は今後近づいていく可能性がありますし、そういう世の中にしていくべきなんだと思います。

 

ただ、現実的には、すぐにこの差が完全に埋まるというのは難しいと考えます。

一番に理由は、「結婚・出産」でしょうか。

出産は人間にとって、最重要事項と位置付けて過言ではないことではありますが、会社にとっては、その期間いなくなることを考えると女性に重要なポストを任せるのには二の足を踏むのは、現実的には分からなくはないです。

 

それでは、入社時に 「あなたは結婚や出産しますか?しないなら出世しますよ」 と言うか??

ということになりますが、そんなことしたら訴えられて良しですし、その会社は社会的に大問題会社としてクローズアップされることになります。

ですが、給与面からみたこの現実が既にこのことを言っているようなものです。

ここをどう向かい合っていくかが課題であり、解決しない限りは 女性にとって、男性以上に難しい世の中 と言わざるを得ませんね。

 

一つ解決に導くかも知れない可能性を秘めているな、と個人的に考えているのは、最近大手企業でも採用するところがたまにニュースになる、「出社不要の在宅ワーク」 です。

このシステムとの付き合い方を模索していけば、育児と仕事の両立が今より容易になるのではないかと考えます。

 

非正規雇用者の平均年収と年収中央値

今度は、非正規雇用者のみクローズアップ させてみるとどういう結果となるか??

一緒に見ていきます。

 

下記は非正規雇用者で集計した、給与階級別での給与所得者構成比となります。

集計は、「全体」・「男性」・「女性」とそれぞれ別々で出しています。

 

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より

 

続いて下の表は、「全体」・「男性」・「女性」の「平均年収」を算出及び「年収中央値」を推定した表となります。

非正規雇用者
  平均年収 年収中央値
全体 172 万円 最大 151万円
男性 228 万円 およそ 199万円
女性 148 万円 最大 136万円

※国税庁-「平成28年分 民間給与実態統計調査」 より
※「年収中央値」は本資料より、筆者が予測したものです。

 

 

非正規雇用者のみで見てみると、上表のような状態ですが、この統計は以下の点に注意が必要です。

 

  • 扶養内就業を心掛けている主婦層が相当数いる。
  • アルバイト等の低収入帯も相当数いる。

 

上記は 非正規雇用者の平均年収を 「かなり」 下げている ものと思われます。

 

それならば、非正規雇用者の代表と言うべき、「派遣社員」 の実態はどうなのでしょうか?

以下の表をご覧ください。

 

派遣社員-1
平均時給 1,402 円
日当たり就労時間 8 時間
平均月当たり残業時間(1H当たり25%増し時給) 約 4 時間
平均年間休日 117 日
平均年収 287 万円

 ※一般社団法人 日本人材派遣協会「派遣社員WEBアンケート調査」2018/1/24版 の一部を参照し、作成した表

 

非正規雇用者全体で見るより、派遣社員だけで見ると年収はやはり上がってきます。

 

一方で、株式会社リクルートジョブズ が定期的発表している、「派遣スタッフ募集時平均時給調査」 の 2018年 5月度 の平均時給を見てみると、1,667円 となっています。

 

この時給で当てはめてみると、派遣社員の年収は、341万円 となります。

※この平均時給及び平均年収は三大都市圏(関東・東海・関西)の平均であることに注意。

 

続いて、派遣社員の中央値ですが、まずは下記のグラフをご覧ください。

 

※厚生労働省-「平成28年賃金構造基本統計調査」 より

 

この上記グラフを見て分かるように、「正社員・正職員以外」 で示されるグラフは年齢が上がっても給料は上がっていないことが分かります。

これは、言い換えれば給料は横ばい、全ての非正規は個々の差がほとんどないことを示していることが考えられます。

 

すなわち、前述した平均年収と、年収中央値にはほとんど差はない可能性が高いことが言えることになり、派遣社員の年収中央値は以下であると思われます。

 

派遣社員-2
年収中央値(全国) 280 万円前後
年収中央値(関東・東海・関西の三大都市圏) 340 万円前後

 

即、生活に困ることはないように思いますが、問題は今後昇給する期待が薄い ということです。

派遣社員で今後もやっていくにあたり、それでも年収を上げたいと考えたときには、残業の多い業種や企業を選択しそこの派遣社員になるしかありません。

 

仮に、月当たり、45時間の残業をした場合、三大都市圏の平均時給なら、年収は 443万円 になります。

 

 

ほぼフル残業を、高齢になるまでずっと続けても、年間これだけしか稼げないとなると、子供の資金などで今後もいろいろとお金は使うでしょうから、自身の老後資金はなかなか貯めることが出来ず、「下流老人」 となる可能性は非常に高い でしょう。

そもそも結婚自体が不幸の入り口になり得ますし、単身ですら将来が危ういのが非正規です。

 

派遣社員の結婚について

単身派遣社員の生活水準と将来について

 

お金が無いのはつらい!

世の中はお金が必要です。

 

例えば、バイクが趣味の人は、バイクいじりもお金が掛かりますし、家族を持っている方は、子供のための支出も嵩むでしょう。また、長期連休では家族旅行にも連れて行ってやりたいです。海外なんか行けたら平均よりリッチな方にいると言っても良いですよね。

現在よりもより高いところへのキャリアアップを狙っている人も同様です。

キャリアアップからの年収アップで、1ランク上の車に乗ることも出来るでしょうね。

ですが、これらはもちろん 先立つお金が無ければ全て成り立ちません。

お金が無いということは上記のことが全て出来ないばかりか、目先のお金にも困窮するケースだって実際にあります。

 

また、誰しもに訪れる老後ですが、現在人生 100年時代とも言われる時代に我々は生きています。そんな中、必要な老後資金は 約2,000万円 と見積もります。

老後生活に入るまでに何十年もある若い世代の方は、今後のインフレ、円安などを背景に、その必要資金は現在の 2,000万円より更に多くの資金が必要になる と考えます。

 

老後破産しないための貯蓄額は?

 

これらの資金はもちろん現役世代に稼いだ金額から捻出する訳ですから、仮に 30歳から老後貯金を始め、65歳までに 2,000万円を貯めようとすると、年間 50~60万円ほどの貯金を老後資金用に余分に貯金し続ける必要があります。

 

収入をアップさせられたならば、これらは解決に近づいていくことは間違いないですし、解決している人にとっては、その余裕度の拡大に繋がります。

結婚資金、家族とのレジャー、自身の趣味 などにも今よりもっと多くのお金をかけることも可能でしょう。

 

現在の年収で、これらの資金をしっかり用意しておくことが出来る。と自信を持って言える人はどのくらいいるでしょうか?

 

お金が無いのは悲惨です。心配な方は、以下の記事も参考にしてみて下さい。

 

本業の年収を上げるためにやれることの全て
生活出来ないほどの収入しかなかったら、生活レベルを下げていく必要があります。しかし、収入が増えるのであれば、生活レベルを下げる必要もなくなるかも知れませんし、むしろ、レベルを上げることも可能かも知れませんよね。ここは年収を上げたい人のための記事になります。

 

まとめ

今回は年収についてまとめました。

 

下の表は、改めて一覧にしたものです。

  平均年収 年収中央値 年収中央値の
平均年収との乖離

全体
(正規+非正規)

全体 422万円 最大359万円 -14.9%
男性 521万円 最大449万円 -13.8%
女性 280万円 およそ239万円 -14.6%
正規のみ 全体 505万円 最大432万円 -14.5%
男性 564万円 最大482万円 -14.5%
女性 375万円 最大341万円 -9.1%
非正規のみ 全体 172万円 最大151万円 -12.2%
男性 228万円 およそ199万円 -12.7%
女性 148万円 最大136万円  -8.1%
派遣社員

全体 287万円 280万円前後 --
三大都市圏
341万円 340万円前後 --

(残業をフル(45H)やれば、
約443万円程度は平均して稼ぐことが可能。)

※「年収中央値」 は、筆者が予測したものです。

 

自分の年収と見比べるときは、「全体」もしくは「正規のみ」をご参考にすべき と考えます。

特に 男性の方は、「正規のみ-男性」を参考にして下さい。

 

もし、ご自分の年収がここに届いていないという方は、年収アップの行動を取るための「背中押し」になれるものと思います。

逆に、この年収を超えている、という方も今の年収に満足するかは個人の選択ですが、ご自分の年齢も考えた中で有用な情報として頂ければ良いかと思います。

 

下記の記事では、業種別から見た平均年収と年代別平均年収をまとめた記事です。

特に年代別の平均年収については、本記事とセットである程度考えないと、自分の年収が世間に対したどうなのか? というところはなかなか正確には掴めない と思います。

今後の生活を考える中でこれら、世間の平均的な相場の情報は必ず必要です。

ここを知らずにいると世間と自分の比較が出来ず、今後の収入的懸念に気付かず、最悪 手を打つ行動が手遅れとなっている可能性もありますので、是非目を通しておいて頂ければと考えます。

 

業種別平均年収まとめ

年代別平均年収まとめ

 

最後に・・・

いかがでしたか??

 

年収と一言でいっても、その就労形態は多岐に渡ります。

特に大黒柱である方々は一度は気にしたことのあるはずの情報ではなかったでしょうか??

 

年収を上げる・・・。

サラリーマンであればなかなか思うようにいかないのも現実です。

果たして、その企業はそのままいて大丈夫なのか?

サラリーマンである最大の利点はそこにあるはずです。

経営者と違い、簡単に働き口を変えることが出来るのです。

満足いかない収入であれば、その道も一考する価値はあるかも知れません。。

 

以上、うっちゃんでした。。

 

 

コメント

  1. […] おまいら、これみろ。 これを見たら、ワシの年収は良いほうだ http://utukabu.com/post-293/ ( ̄(工) ̄) […]

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