年齢別・企業規模別平均年収はいくらなのか?

仕事

 

もう、35歳なのに年収が低過ぎてイヤになるよ。

30歳代の平均年収は知ってる?

知らないよ。知っているのは自分の年収だけ。

それじゃぁ君の年収が本当に低いのかは分からないよ。もしかしたら高いのかも知れない。今日は世間の年齢別の平均年収はどの水準かを見ていこう。

 

当ブログでは、以前に正規・非正規に対する平均年収や年収中央値を出した。

 

平均年収・中央値は?正社員や非正規の年収水準をまとめた。

 

しかし、自分の年収と比較するための統計として、全体の平均や中央値が分かっても、その額に自分の年収が届いていなければいけないのか?届いてなくても良いのか?は、それだけ見ても分からない。

 

例えば、あなたが新入社員だとしたら、おそらく平均には届いていないだろう。

だが、新入社員で平均年収に届いていないとしても、それはむしろ普通のことであるから、落胆する必要は全くない。

その逆に、あなたが 50歳だとして、ご自身の年収が平均に届いていなかったとしたら、低年収組にいると判断されてしまうだろう。

このように、年代によって比べるべき指標がないと正確に自分の年収と比較が出来ない。

従って、年代別に年収水準をまとめたので見てもらえればと思う。

 

 

年代別平均年収と年収中央値

今回の調査では、国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」及び、厚生労働省-「平成30年 賃金構造基本統計調査(※以下本資料群)を参照して、「20~24歳」から「65~69歳」までを見ていく。

 

20~24歳

男女計 262.4万円
男性 278.9万円
女性 243.1万円

性別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

上表を見て分かるように、男女間での年収差はそれなりにあることが分かる。

具体的には、女性の年収水準は男性に比べて 約 13%低い。

 

企業規模 男女計 男性 女性
10人未満 237.7万円 257.7万円 210.4万円
10~29人 236.5万円 251.1万円 218.7万円
30~99人 263.9万円 278.1万円 248.5万円
100~499人 286.6万円 304.4万円 265.7万円
500~999人 291.2万円 313.2万円 269.1万円
1000~4999人 269.5万円 286.1万円 250.8万円
5000人以上 227.4万円 245.0万円 204.1万円

企業規模別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

企業規模別で見ると、30人未満の会社ではほとんど差がないが、30人以上・100人以上と、規模が大きくなっていくに従って、年収水準も上がってくる。

しかし、イメージと反して、1000人以上の大企業では、100人~1000人未満の会社と比べて年収が低い。

更に言えば、5000人以上の大企業の年収が最低水準であるのには驚かされる。

 

この企業規模別での年収水準についても、年齢が上がるに伴ってどう変化していくかも注視して見ていきたい。

 

25~29歳

男女計 361.4万円
男性 393.0万円
女性 317.8万円

性別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

男性、女性ともに 20歳代前半に比べると年収が大きく上昇しており、具体的には 男性で 約+41%、女性で 約+31% となっており、この上昇率は全年代で最大となっている。

 

企業規模 男女計 男性 女性
10人未満 274.5万円 300.1万円 240.4万円
10~29人 314.8万円 342.7万円 279.4万円
30~99人 334.6万円 358.9万円 300.8万円
100~499人 357.5万円 386.4万円 316.3万円
500~999人 389.4万円 420.2万円 350.7万円
1000~4999人 402.4万円 437.9万円 354.3万円
5000人以上 414.4万円 459.0万円 345.7万円

企業規模別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

企業規模別では、20歳代前半で見られたような 1000人以上での低年収傾向はなくなり、企業規模が大きくなるにつれて年収も多くなっていく。

この大企業の年収については、出だし(20歳代前半)こそ低いものの、20歳代後半から差が出始めて、この後年齢を重ねるごとに企業規模間の差は拡がっていく。

つまり、初任給が仮に低かったとしても、そこで判断することは、永い人生において損をしてしまう可能性があるので、その会社の平均年収なども確認した上で判断する必要があるだろう。

上場企業であれば平均年収も公表されているため、就活の際はそういう情報もしっかり集めるようにしたい。

 

30~34歳

男女計 406.9万円
男性 460.9万円
女性 314.8万円

性別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

この年代になると、男性であれば出世している人も出ているであろう。

その甲斐あってか、20歳代後半からの年収上昇率も、約+17%と高い水準を維持している。

 

一方で女性はというと、20歳代後半から約 1%下落している。

実は、女性の場合は 20歳代後半で年収のピークを付けており、後は定年に向け緩やかに低下していく。

30歳代前半で、女性は男性の年収のおよそ 7割の水準である。

 

企業規模 男女計 男性 女性
10人未満 274.5万円 300.1万円 240.4万円
10~29人 314.8万円 342.7万円 279.4万円
30~99人 334.6万円 358.9万円 300.8万円
100~499人 357.5万円 386.4万円 316.3万円
500~999人 389.4万円 420.2万円 350.7万円
1000~4999人 402.4万円 437.9万円 354.3万円
5000人以上 414.4万円 459.0万円 345.7万円

企業規模別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

20歳代前半では、企業規模別の最低年収と最高年収の比は、およそ 1:1.28 であった。

しかし、10年経った 30歳代前半では、1:1.51 と格差が拡がっている。

具体的には、5000人規模にいる大企業の会社員は、10人未満の零細企業の会社員の 1.5倍の収入を得ているということになる。

 

35~39歳

男女計 442.2万円
男性 517.3万円
女性 312.5万円

性別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

最前線で働いている人達の中でリーダー的立場になっているケースが多い年代に入ってくる。

実際の仕事の内容を一番知っている年代と置き換えても良いかも知れない。

男性の場合、そういう仕事の責任の重さと同様に年収水準も 5年前(30~34歳平均)に比べ、+12%以上のアップとなっているのが特徴である。

 

但し、女性に関しては前述したように、20歳代後半で年収ピークを付けており、その後はゆっくりと年収は低下傾向を続けていくが、ここでは 5年前(30~34歳平均)よりも 約0.7% ダウンしている。

 

企業規模 男女計 男性 女性
10人未満 352.1万円 420.0万円 248.0万円
10~29人 416.8万円 482.3万円 286.3万円
30~99人 409.5万円 468.9万円 299.1万円
100~499人 439.6万円 500.8万円 332.4万円
500~999人 472.4万円 539.9万円 359.8万円
1000~4999人 504.4万円 599.7万円 349.5万円
5000人以上 527.5万円 656.7万円 314.0万円

企業規模別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

この年代での企業規模別の最低年収と最高年収の比は、1:1.50 であるため、30歳代前半の格差から特に拡大している訳ではないが、縮まっている訳でもなく、依然 年収格差を感じざるを得ない結果となっている。

 

40~44歳

男女計 467.7万円
男性 569.2万円
女性 308.0万円

性別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

この年代になると、特に男性の中には、管理職となっている人も出てくる年代であり、男性間でも年収差が出始める頃だろう。

そのせいもあり、男性の 5年前(35~39歳)からの年収アップ率は +10%程度に留まっている。

 

一方、女性はというと、5年前(35~39歳)と比較して、-1.4%と更に低下してくる。

ここで、一つ付け加えておくが、正社員で働く女性の年収が年々低くなっていく訳ではないことはしっかり認識しておきたい。

ならば、なぜ女性の平均年収が年々低下していくか?ということだが、これは結婚などにより退職した後、パートなどで再度働きに出る人の割合が増えることによる。

今まで正社員でそれなりの給料をもらっていた人が、パートという働き方に変えていく人が増えることで、それらの人の年収が下がる。そのために年々 女性だけの年収が下がっていくように見える現象のため、現在 正社員で働いている女性はこの結果に不安を覚える必要はない、ということは敢えてここに記しておく。

 

企業規模 男女計 男性 女性
10人未満 364.3万円 458.1万円 242.6万円
10~29人 429.4万円 519.3万円 277.4万円
30~99人 434.2万円 512.2万円 301.9万円
100~499人 471.2万円 553.6万円 338.3万円
500~999人 503.2万円 601.5万円 348.4万円
1000~4999人 547.0万円 672.8万円 347.4万円
5000人以上 562.5万円 727.0万円 306.1万円

企業規模別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

企業規模別の平均年収を上表に示しているが、年収上昇率等、今まで見て来た内容とあまり変化はなく、この年代で特筆すべき内容は特にない。

 

45~49歳

男女計 496.2万円
男性 629.7万円
女性 309.5万円

性別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

40歳代後半のこの年代では、ついに男性の平均年収が 600万円を超えてくる。

話は変わるが、昨今 晩婚化が進んでいるというニュースや記事を目にする機会があると思う。晩婚の懸念点の一つは、子育て終了時期の高齢化にある。

例えば、40歳代後半で子供がまだ幼稚園に通っていたりすると、70歳近くまで子育てが続くことになる。

独身時代にたんまりと貯金出来ている人は良いかも知れないが、そうでない人は、自分の年収から、自身の老後資金も蓄える必要があるため、ここにある 600万円の額では足りない可能性も考えなくてはならない。

ましてや、この平均にすら届いていない人の老後はかなり厳しいものになるかも知れない。

 

老後破産しないための貯蓄額

 

企業規模 男女計 男性 女性
10人未満 388.8万円 490.6万円 274.3万円
10~29人 470.4万円 584.6万円 308.8万円
30~99人 455.1万円 557.7万円 300.9万円
100~499人 485.5万円 595.0万円 328.8万円
500~999人 538.4万円 671.6万円 336.6万円
1000~4999人 587.4万円 753.0万円 332.2万円
5000人以上 599.1万円 824.4万円 294.3万円

企業規模別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

企業規模別での年収を見ると、男性の企業間格差が更に拡大してくる。

具体的には、5,000人以上の会社に勤める人の年収は、10人未満の会社に勤める人の年収の 約1.7倍を得ている。

 

50~54歳

男女計 518.5万円
男性 676.8万円
女性 302.0万円

性別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

男性の平均年収は、以前より伸びが鈍化するものの、ここでも 約+7.5% 程度の高い伸び率がある。

 

企業規模 男女計 男性 女性
10人未満 414.5万円 560.8万円 267.3万円
10~29人 471.9万円 601.3万円 303.3万円
30~99人 459.2万円 566.6万円 305.2万円
100~499人 501.7万円 626.2万円 323.9万円
500~999人 560.6万円 717.3万円 332.6万円
1000~4999人 616.7万円 809.7万円 314.7万円
5000人以上 658.0万円 906.2万円 277.4万円

企業規模別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

50歳を超えてくると、5,000人以上の会社に勤める男性の平均年収が、なんと 900万円を超える。

この水準はまさに勝ち組と言って良いだろう。

一方、10人未満の会社に勤める男性は 500万円台であり、その比は 1:1.62 になる。

だが、ここまで上がり続けた男性の年収もこの年代で頭打ちとなる。

 

55~59歳

男女計 515.7万円
男性 668.6万円
女性 297.6万円

性別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

この年代の人は、前線からほぼ離れていることだろう。

担ってきた重責から解放されつつある時期であり、精神的にも今まで感じてきたストレスから解き放たれて行く。

それに伴い、次世代へのバトンタッチとしての後進の育成にも力を入れている時期だと思う。

また、年収という面では、頭打ちしているとはいえ、かなりの高収入を維持出来ている年代でもある。

このことを示すように、企業規模別の平均年収は以下の通りである。

 

企業規模 男女計 男性 女性
10人未満 439.0万円 559.7万円 310.8万円
10~29人 487.8万円 591.7万円 314.7万円
30~99人 472.8万円 588.0万円 297.7万円
100~499人 509.4万円 643.2万円 320.0万円
500~999人 560.4万円 717.6万円 304.7万円
1000~4999人 590.8万円 791.3万円 274.4万円
5000人以上 605.1万円 871.8万円 240.8万円

企業規模別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

60~64歳

男女計 395.8万円
男性 507.9万円
女性 232.0万円

性別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

60歳を過ぎると極端に年収が下がる。これは上表を見れば一目瞭然だろう。

全体ベースで今までの 約1/4 の収入が減ることになる。

「65歳定年制」に移行した現在においても、実際に定年が 65歳以上へ引き上げた企業はごくわずかであり、大多数の企業が 60歳で一旦定年してもらい、以降の 5年間を毎年更新の契約という形で再雇用している。

この実態により、60歳を過ぎると今まで高年収であった人もかなり年収が下がることになるために上表のような結果となる。

 

企業規模 男女計 男性 女性
10人未満 368.8万円 469.4万円 254.7万円
10~29人 449.2万円 560.8万円 253.2万円
30~99人 405.6万円 503.1万円 239.9万円
100~499人 390.6万円 491.5万円 238.2万円
500~999人 397.7万円 508.5万円 225.8万円
1000~4999人 395.5万円 520.9万円 195.8万円
5000人以上 367.3万円 530.6万円 169.7万円

企業規模別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

全体で 1/4 ほどの年収ダウンになる。と説明させて頂いたが、企業規模別で見ると少し別の様子が伺える。

10人未満の会社では、年収ダウン率は 15%程度に留まるが、5,000人以上の会社では、約40%もの年収ダウンとなっている。

大企業では、これまでの年収がかなり高いため、これだけの年収ダウン率であろうともそうそう困ることはないと思うが、今までが高年収であったがために生活水準が高くなっている場合、60歳過ぎてから生活水準が維持出来なくなることも考えられる。

定年後の収入のことも頭に入れて、現役時代を過ごしたいものである。

 

65~69歳

男女計 314.4万円
男性 392.6万円
女性 202.5万円

性別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

60歳代前半では、それまでの年収より大幅な年収ダウンがあったが、60歳代後半では、そのダウン率に拍車がかかることになる。

具体的には 60歳代前半の年収から、30%ほど下がる。

 

この年収になる要因は非正規の身分によるものだ。

60~65歳で再雇用されたときも非正規といえばそうだが、この場合の雇用条件は優遇される場合も多い。特に管理職で定年になった場合の再雇用条件はかなり優遇されていたりする。

しかし、65歳を過ぎて今までの会社を去ったあとは、基本的に自力で働く場所を探すことになる。

もちろん非正規枠になるし、アルバイトのような仕事しか見付けられないケースも多くなる。

 

企業規模 男女計 男性 女性
10人未満 314.5万円 386.8万円 233.4万円
10~29人 368.6万円 423.7万円 253.1万円
30~99人 336.7万円 417.8万円 196.9万円
100~499人 301.1万円 376.3万円 183.9万円
500~999人 288.9万円 369.3万円 162.6万円
1000~4999人 271.2万円 360.7万円 147.1万円
5000人以上 210.8万円 340.9万円 122.7万円

企業規模別平均年収
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

60歳代前半も大体同じ傾向があるが、50歳代までは企業規模が大きくなるに従い、年収も多くなる傾向が続いていたが、60歳代に入ると、企業規模が大きくなるに従って年収が下がっていくという面白い現象が見て取れる。

この理由は不明だが、大企業になればなるほど人材は溢れている(入社したい人が多い)はずであり、そういう背景の下、高齢者の活躍出来る場が極端に少なくなっていく可能性は考えられる。

ここだけの事実を見ると、大企業とはいえ、定年後は中小企業への転職を検討しても良いかも知れない。

 

企業規模別-平均年収(参考)

今まで見てきた平均年収の中で、企業別の平均年収も併記してきた。

個々に見ても分かるが、ここに目で見て分かるようにグラフで表しておく。

 

企業規模・年齢 別 平均年収(男女計)グラフ

企業規模・年齢 別 平均年収(男女計)
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

企業規模・年齢 別 平均年収(男性)グラフ

企業規模・年齢 別 平均年収(男性)
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

企業規模・年齢 別 平均年収(女性)

企業規模・年齢 別 平均年収(女性)
(※国税庁-「平成29年分 民間給与実態統計調査」より)

 

年収アップに挑戦する

年収アップさせるための方法は世の中いくつか存在するが、当ブログは「転職」と「投資」に重きを置いている。この点から考えてみたい。

ただ、自己研鑽と言う意味ではどちらの方法もそれなりに必要となるため努力は怠らないようにしたい。

 

転職により収入を増やす

転職は、収入を増やすという点においては非常に大きい可能性を秘めている。

 

仮に転職により、年収 10万円でもベースアップさせることが出来たならば、今後 30年間働くと仮定して、生涯で 300万円が多く貰えることになる。

これが年収アップ 20万円なら? 30万円なら、、、?

年間で見れば大したことなくても長期で見れば莫大な効果となるのが転職による年収アップである。

 

だが、転職は闇雲に活動しても良い転職に繋がらない。

ましてやハローワークをメインに活動していては時間の無駄である。

 

ハローワークを利用するデメリットとは?

 

転職する場合、年齢がネックになる場合も多い為、より良いところをより効率良く探すには、その道のプロに協力してもらわなければならない。

具体的には、転職サイトや転職エージェントなどの転職支援サービスを利用すべきだが、これらのサービスもどこでも良いという訳ではない。

これらもやはり各社の色というものがあり、サービスの内容には差がある。

筆者も 4回ほど転職経験があるが、その経験も踏まえ下記の記事を起こしている。是非、参考にして欲しい。

 

転職求職者にとって最も良い転職手法

 

収入面から転職を検討する一つの目安

転職は前述の通り、収入アップに大きな可能性を秘めているが、注意点があるため記載しておく。

 

仮にあなたが世間一般より既に大きく稼いでいるのなら転職による収入アップの可能性は低くなる。

これはある意味当たり前であるが、この尺度はもちろん世間を知らないと測れない。

 

正規・非正規の平均年収及び年収中央値

業種別の平均年収

 

当記事含めて、上記記事ではそんな世間の収入状況をまとめているので参考になると思う。

 

投資をする

転職するのも良い手であり、堅実派はその方を好むだろう。

何しろ投資は元本が保証されていないリスクがあるからだ。

しかし、投資はそのリスクを負う代わりにリターンを期待することも出来る。

株や FX は、上がるか下がるかであり、この動きは政治・金利・需給・会社の利益などのファンダメンタルズや、チャートの形状などから予測するテクニカル分析などを駆使していくことで、損小利大を目指すことが可能だ。

これら分析の徹底と実践により、資産が数年で億に達する人も多く存在するのが投資の世界であり、夢があるのは転職より投資の方だろう。

この夢があるという点が投資の魅力とも言える。

 

投資家に必要なスキル

投資家にとって重要なスキルの一つに「リスク管理」がある。

自己資金を自己責任の中で運用する訳だから、このリスク管理は最重要と言っても過言ではない。

 

自己責任ということは、利益を得ようと損失を被ろうとも全ては自分で処理する必要があり、例え誰かのポジションを真似した結果だとしても、その人のせいになどは決してすることは出来ない。

FX や株の信用取引の場合は、相場自体によって資金がマイナス化することもあり得る。

こうなると、証券会社などは何があろうとも即 取り立てて来るので、万が一にもこうならないためにはリスクは十分すぎるほどに管理する必要がある。

 

また、これから投資家としてやっていきたいという人で、身に付けていくべきスキルとしては、テクニカル分析やファンダメンタルズ分析がある。

特にチャート上で判断するテクニカルな手法は是非覚えて行きたい分析法のひとつなので、今後しっかり勉強して欲しい。

その外、特に筆者も日々注目する「需給の変化」は目先の相場にも大きく影響を及ぼすため、当ブログでもコンテンツを揃えていきたい。

しかし、上記の分析は、相場を知らずチャートパターンを分析していくというのは実際難しい。こういう分析は、主に実際にトレードしている中で覚えていくのが最も効率的・現実的である。

いざ市場へ参加したは良いが、こういう手法を覚える前に相場から退場してしまう、という人も残念ながら多数いるが、こういう人たちは市場の値動きに翻弄されているのがほとんどであり、この「翻弄されてしまう」というのは相場に参加している上で、大きなマイナス面となる。

トレードには出来るだけ私情を挟まず、常に平常心で見る必要があるので、その点十分に今の内に心に留めておくようにして欲しい。

この平常心でのトレードも投資家にとって重要なスキルの一つである。

 

お勧めする証券会社

株式投資

株を始めるにあたり、前述したスキルと言う点では、どこの証券会社を選択しても問題ない。

株の場合は、その会社の手数料や取り扱う銘柄数、PTS があるかないかなど、どんなトレードをしたいかにより選択すれば良いだろう。

 

株の取引はどこの証券会社を選択するのが良いのか??

 

また、株の場合で既に良い結果が出ている投資家はそのまま実践していけば良いが、仮に良い結果が得られていない、これから株式投資をしたいという人には、是非「長期投資」を勧めたい。

個人で株式投資をする場合、どうしても目先の利益を追いたくなるが、短期投資の繰り返しは思っているより難易度は高くベテランでも一回のミスで大きな金額を溶かしてしまうこともある。

 

闘う投資家・久保優太が株で2億2000万円の損失 借金4000万抱える

 

その点、長期投資は腹を括れば目先の値動きはノイズに過ぎず、なお且つ株は長期的には上昇バイアスがかかり易いため、利益に繋げやすい。

 

長期投資のススメ

 

FX

一方、FX の場合は、筆者も永らくお世話になっている XMtrading(以下 XM)一択で間違いない。

 

XM には「ゼロカットシステム」という日本には無い秀逸なシステムがあるので、XM で取引をしている以上、借金を被るという最悪な状況はあり得ない。

 

XM のゼロカットシステムとは?

 

FX は株以上に追証や資金のマイナス化(借金)になり易いといえるトレードであるためこれ以上のリスク管理は無いと言える。

また、初心者にデモトレードをする人がいるが、筆者はデモトレードにはマイナス面しかないと考えているため、お勧めしない。

実際の市場でトレードしてこそ、上達していくものだが、XM には自己資金 0円で開始出来る方法もある。

 

上記を参考に検討すると良いだろう。

※下記は XM のホームページリンクである。

 

 

最後に。。

私の年収は世間と比較すると少し高いのかも・・・。

世間を知ることで初めて自分が分かる。

うん、よく分かったよ。

 

年齢別で見てみたが、特に企業規模での年収差がやはり大きいと感じる結果ではなかっただろうか?

より多くのお金があれば、もちろんそれだけ生活が豊かになる。

筆者も頑張って稼いでいきたいものである。

 

 

コメント

  1. […] 引用) http://utukabu.com/post-343/ […]

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